2008年6月26日

iPhoneは深夜販売?

日本ではどうなる

「iPhone 3Gは7月11日 朝8時から販売? - Engadget Japanese」
携帯電話系の早耳サイトThe Boy Genius Reportが米AT&Tの店舗マネージャから得たという情報によれば、
iPhone 3Gは初代iPhoneとおなじ午後6時ではなく、
午前8時から販売になるという通知が関係者に届いているとのこと。

「世界最初のiPhone 3G発売はニュージーランド、現地深夜0時1分から - Engadget Japanese」
信頼できるソースによると、
タイムゾーン的にもっとも早く発売日を迎えるニュージーランドのVodafoneでは、
7月11日を迎えた直後の午前0時1分からiPhone 3Gの販売を開始する予定であるとのこと。

ニュージーランド時間で7月11日午前0時といえば、日本時間では10日木曜日午後9時。
前回BGRが伝えた噂では「米国で(7月11日の) 朝8時から販売」とされていましたが、
ニュージーランドの11日0時は米国東部時間の10日朝8時、丸一日前にあたります。
気になる

「ソフトバンク孫社長、「iPhoneは発売と同時に売り切れる」 - ケータイWatch」
 さらに、「iPhoneの出荷によって、インターネットマシンとしての利用が、爆発的に牽引されることになる」とし、「これまでのケータイは、音声通信で利用され、収入も音声通話が圧倒的大半だった。
だが、これからはデータ通信の収入が大半を占める時代がやってくる。
iPhoneの料金体型は、音声収入よりも、データ収入に力点をおいたものであり、これが新しいビジネスモデルの流れになる。
iPhoneでは、1台あたりの情報量が増加し、10~20倍もデータパケットへのアクセス量が増えると見ている。
これだけ使っても定額料金で利用できる。
利用者にとってもメリットがある料金プランだ。
1年半前に、ソフトバンクは、割賦販売方式を新たに生み出したが、もはやドコモもauも右ならえになっている。
iPhoneによって提案する、データ通信中心のモデルも、彼らは目指していくことになるだろう。
これが世界的な流れになる。
米国でのAT&Tの事例を見ても、一般ユーザーからの通信収入は、 iPhoneの場合、通常の端末より1.8倍の収入を得ている。
経営面でも魅力的なものである」と語った。
日本でもいずれこうなっていくかと、株主総会でこれだけアピールするとはかなり力が入ってる


「ノキア、Symbianを買収、Symbian Foundationを設立 - Engadget Japanese」
次世代携帯/ スマートフォンのプラットフォームを巡ってはGoogle率いるOHA (Android) 陣営やLiMo、
あるいはiPhoneのアップルなどが覇権を争っていますが、
世界最大のシェアを持つSymbianのオープン化は非常に大きな動きです。
Symbian Foundationに参加する企業はノキアのほかソニー・エリクソン、サムスン、モトローラ、LGといった端末メーカー、
AT&Tや Orange、Vodafone、T-Mobileなど携帯オペレータ、FreeScaleやTI、STマイクロなどコンポーネントメーカー。
日本からは NTTドコモ、富士通など。
どうなるSymbian

「KDDI小野寺社長定例会見、「auまとめトークは固定電話拡大策」 - ケータイWatch」
 このほか、iPhoneに関しては、
「なにかしらの影響は出ると思っている」としながらも、「米国の例を見ても検討しているが、どこまでの影響が出るのか見えない。
iPhoneへの対策をどうというのではなく、これまでの提供しているサービスや施策によって対応していくことになる」とした。
また、「インターネットなどの情報によると、
米AT&Tは、iPhoneに325ドルの販売奨励金を支払っているとされており、それにストリートプライスを加えると仕入れ金額となる。
その点では決して安い金額ではない」などと述べた。
通信方式の違いからauでは無理だけど

「Orange、踊る力でケータイを充電するアームバンド開発 - ケータイWatch」
「踊りエネルギー携帯充電器 Orange Dance Charge - Engadget Japanese」
アームバンドにおもりと磁石からなる発電ユニットと充電池が収められた構造となっており、
腕や脚に巻いて動くことで着用者の迸る踊りぢからを、平たくいえば運動エネルギーを電力に変える仕組み。
要は腕の動きで発電する腕時計を大げさにしたようなガジェットです。
踊る機会が少ないと思うんだけど


「「Google Map Maker」公開、Wiki的手法で地図を編集 - INTERNET Watch」
 現時点では、Google Map Makerで全世界の地図を編集できるわけではない。
編集できる地域は現在、パキスタン、ベトナム、アイスランド、キプロスのほか、
ケイマン諸島やグレナダ諸島、バミューダ諸島などを含むカリブ海の国々など、合計18カ国に限定されている。
これらの地域では地図の情報量や精度が十分でなく、Google Map Makerを使う意義があると考えられた。

 これらの地域で地図を編集するためには、この地域に関する詳細な知識がなければならないとされている。
しかし、あくまで自己申告に基づくもので強制力はない。

 該当地域の地図を拡大していくと、地図を編集するためのメニューが画面上に表示される。
ここから、建物の外形を描いたり、ピンポイントで飲食店や公園、湖、道路、
さらにはガソリンスタンドや電話ボックスに至るまで、詳細に書き込むことができる。
自分で地図編集できる

「広告出稿先サイトの検討支援ツール「Google Ad Planner」 - INTERNET Watch」
 このツールでは、まず広告を見せたいユーザー対象のデモグラフィックを入力する。
例えば、性別、年齢層、教育階層、年収などだ。
Google Ad Plannerはそれに基づいて、こうした人たちが利用しているWebサイトの一覧を表示する。
これらのサイトには、Googleコンテンツネットワーク以外のサイトも含まれている。

 表示されるリストには、それぞれのサイトのユニークビジター数、リーチ、ページビューなどのデータとともに、
そのサイト訪問者が、ほかにどのようなサイトを利用しているかといったデータもグラフなどとともに見ることができる。
こうしたサイトを選んで比較・検討していくことによって、広告戦略を立案する作業がこれまでよりも一層容易になるとしている。
 現時点でこのツールを利用するには招待状が必要だ。
招待状の申し込みは、Google Ad Plannerのサイトで行なえる。
より的確な場所に広告を